人生3大支出のひとつ、「教育資金」。
子どもがいる家庭では、
「教育費はどれくらい必要なのか」
「足りなかったらどうしよう」
など、教育費をどうやって貯めようか不安に思う方も多い中、最近は、習い事など教育費が増加している傾向があります。
中でも、教育費には陥りがちな盲点があります。
それは一番かかる時期の直前に貯めようと思っても、実際は貯めるのが難しいということ。
教育費の盲点について話します。
教育費が一番必要になるのはどの時期？
最も多く必要なのは、なんといっても「大学」です。
大学費用は、国公立か私立かで異なりますが、どちらも、高校までと比べると授業料や教材費も高額です。
しかも、大学費用の支払いは、まとまったお金が必要です。高校までは月々の支払いなので、家計から捻出する家庭も多いですが、大学の授業料は1年分を一括払いか半年ごとに支払うのが普通です。
それに加えて、親元を離れひとり暮らしで大学に通学する場合も多く、そうなると家賃や生活費も別途必要です。その場合、なおさら毎月の家計から捻出するのは難しくなるため、事前に準備して取り崩すか、ローンなどで借入をして後で返すしかありません。
【盲点１】教育費の準備は、大学入学前に一気にやる？
教育費が最も大きいのは大学で、前もって貯めないと間に合わない金額なのですが、意外と盲点なのが、中学や高校の時期です。
この時期は、大学進学用のお金を貯金をしながら、中学、高校の授業料や塾の費用を支払わなければなりません。公立ではなく、私立に通うとなると、月々の出費は多く、思うように貯蓄できない可能性も高いのです。また一時的とはいえ、大学受験のための受験料や交通費、宿泊代も意外と出費がかさみます。
このように教育費は、年齢が上がっていくほど、高額になります。子どもが幼いうちから、貯金計画をたてる事が必須です。
教育資金はどうやって用意する？
では教育資金、いつから貯めはじめれば良いと思いますか？
上述のとおり、中学・高校ですでに教育費の出費は増えるので、貯蓄は早ければ早いほど、月々の貯蓄金額は少なくて済みますし、早く安心することができます。
つまり、1年でも早い時期に家族の教育資金がどのくらい必要になるか情報収集し、おおげさではなく、生まれる前や、結婚の時期はもちろん、これは少し大げさですが独身の頃から貯蓄をはじめるのもオススメです。
必要な時に一気に準備するのは大変…というか普通は不可能なので、教育費は特に、早くから意識して用意する事は必須です。
また、児童手当は必ずうまく活用してください。
児童手当がもらえる中学卒業まで全額貯蓄すれば、なんと約198万円にもなります。
結構な金額ですよね。
児童手当を貯金しているという方をよく見かけますが、児童手当だって運用してお金に働いてもらう必要がある時代です。しかも、最長２０年前後運用できるわけですから、最低限の運用を学べば、やらない手はないとわかるはずです。
【盲点２】忘れてはいけない、自分たちの老後資金
教育費が一段落すると、問題になるのが「老後資金」。
子育て中は、教育費を貯めるのに精一杯で、自分たちの老後まで考える余裕がなくなりがちです。さらに、マイホームを購入して住宅ローンの支払いも始まったりして、「老後の費用は、後で考えよう」、「子どもが独立してから用意しても間に合う」と、後回しにしがちです。
しかし残念ながら、教育費を支払いおえて、子どもを社会に送り出したら一息つくまもなく老後がやってきます。最近は結婚年齢が高齢化してきており、
現実問題として、昔のように、老後の生活費を年金や退職金のみでまかなうのは難しいです。
だからこそ、教育費と同時に老後資金の貯め方も考えていかなければなりません。そのため、家計を見直し、無駄を少なくして、資産形成にお金を回していきましょう。ライフプランをたてておくことも重要ですよ。
→老後の生活費について
→国立社会保障・人口問題研究所「第15回出生動向基本調査」／2015年
教育費がかかる時期について考えました
子どもの希望する進路には、進ませてあげたいですよね。金銭的な理由で諦めさせるのは、胸が痛みます。 大きなお金が必要になる時期は、大体決まっています。早めに人生設計をして、コツコツ準備をすれば、間に合う可能性は十分あります。 「詳しくわからないから、いざとなったらなんとかする」のではなく、「わからないなりにイメージして、おおよそでいいので準備を始める」という考え方を身につけましょう。
